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調査方法論関連情報資源1文献情報1邦文参考文献（書籍、報告書）1

最近，注目の書籍，報告書

【最近，注目の論文他】

このページに掲載の情報のうち，最近とくに興味ある情報あるいは注目を集めている情報から数編から十数編を選んで先頭にまとめるようにしました。

※ここに集めた情報は、逐次更新され、内容が変わることがあります。

2026

◆以下に掲載の情報はおおよそ次のルールで一覧としてあります。

  • 掲載は、発行年次でページをかえて表記してあります。
  • 登録の順は，一番上にもっとも近時点で登録した情報です（著者名の順ではない）。
  • Webページへのリンク先URLを掲載の資料は、そのWebページへのジャンプと閲覧が可能です。
  • Webページへのリンクは、編集時点に確認した情報です。アクティヴでない場合があること、ご了解ください。
  • ファイルのダウンロードが可能な資料もあります。
  • 短い注釈（内容紹介など）を付けた例があります。
山口真一 (2026)，炎上で世論はつくられる − 民主主義を揺るがすメカニズム，ちくま新書1894，筑摩書房．
鈴木督久（2026），統計科学に準拠した世論調査と現在の課題，2025年度日本世論調査協会研究大会・基調講演，「よろん」．第137号，pp.33-38．
中川和明（2026），報道機関を中心とした世論調査の現状と打開策の提案−共同利用型確率的オンラインパネルの構築−，議題「世論調査の危機と再生への道」，「よろん」．第137号，pp.39-44．
（*）こうした提案が登場したことは，非常に興味ある現象である．どこまで，実現可能か，期待したい．
石本登志男（2026），郵送調査の現状と課題，議題「世論調査の危機と再生への道」，「よろん」．第137号，pp.45-50．
※ここに集めた情報は、逐次更新され、内容が変わることがあります。

2025

◆以下に掲載の情報はおおよそ次のルールで一覧としてあります。

  • 掲載は、発行年次でページをかえて表記してあります。
  • 登録の順は，一番上にもっとも近時点で登録した情報です（著者名の順ではない）。
  • Webページへのリンク先URLを掲載の資料は、そのWebページへのジャンプと閲覧が可能です。
  • Webページへのリンクは、編集時点に確認した情報です。アクティヴでない場合があること、ご了解ください。
  • ファイルのダウンロードが可能な資料もあります。
  • 短い注釈（内容紹介など）を付けた例があります。
橋本努・金澤悠介（2025），新しいリベラル―大規模調査から見えてきた「隠れた多数派」，ちくま新書．
（*）ウェブ・パネル（非確率的パネル）を使った調査結果から，こういうことを書いてよいか，ウェブ調査やウェブ・パネルの特性が分かってない典型的なあやしい情報．そもそも，7,000人程度の標本（あるいは回答数）の調査を大規模とはいわない．また，非確率的ウェブ・パネル（ボランティア・パネル）を用いているかぎりは，標本抽出枠も明確でなく，どれほど標本の大きさを大きくしても回答の偏りがなくなるという保証はない（理論的に示されている）．調査の正確さと精度が正しく理解されていないのではないか．
※ここに集めた情報は、逐次更新され、内容が変わることがあります。

2024

◆以下に掲載の情報はおおよそ次のルールで一覧としてあります。

  • 掲載の順序は、筆者名（第１筆者）の五十音順になっております。
  • Webページへのリンク先URLを掲載の資料は、そのWebページへのジャンプと閲覧が可能です。
  • Webページへのリンクは、編集時点に確認した情報です。アクティヴでない場合があること、ご了解ください。
  • pdfファイルのダウンロードが可能な資料もあります。
佐藤郁哉（2024），リサーチ・クエスチョンとは何か？，ちくま新書（1826），筑摩書房．
杉野勇，平沢和司（編）（2024），無作為抽出ウェブ調査の挑戦，法律文化社．
https://www.hou-bun.com/cgi-bin/search/detail.cgi?c=ISBN978-4-589-04304-7
※ここに集めた情報は、逐次更新され、内容が変わることがあります。

2023

◆以下に掲載の情報はおおよそ次のルールで一覧としてあります。

  • 掲載の順序は、筆者名（第１筆者）の五十音順になっております。
  • Webページへのリンク先URLを掲載の資料は、そのWebページへのジャンプと閲覧が可能です。
  • Webページへのリンクは、編集時点に確認した情報です。アクティヴでない場合があること、ご了解ください。
  • pdfファイルのダウンロードが可能な資料もあります。
山田一成（編著）（2023），ウェブ調査の基礎−実例で考える設計と管理，誠信書房．
（*）https://www.seishinshobo.co.jp/book/b10026520.html
※ここに集めた情報は、逐次更新され、内容が変わることがあります。

2019

◆以下に掲載の情報はおおよそ次のルールで一覧としてあります。

  • 掲載の順序は、筆者名（第１筆者）の五十音順になっております。
  • Webページへのリンク先URLを掲載の資料は、そのWebページへのジャンプと閲覧が可能です。
  • Webページへのリンクは、編集時点に確認した情報です。アクティヴでない場合があること、ご了解ください。
  • pdfファイルのダウンロードが可能な資料もあります。
日本規格協会（2019）．JIS Y 20252:2019：市場・世論・社会調査及びインサイト・データ分析―用語及びサービス要求事項．
Market, opinion and social research, including insights and data analytics — Vocabulary and service requirements
https://webdesk.jsa.or.jp/books/W11M0090/index/?bunsyo_id=JIS+Y+20252%3A2019
経済産業省 産業技術環境局 国際標準課
資料2：市場・世論・社会調査及びデータ分析サービスに関するJIS制定
https://www.meti.go.jp/press/2019/10/20191021004/20191021004-2.pdf
一般社団法人 日本マーケティング・リサーチ協会，一般財団法人 日本規格協会（編）（2019）．JIS Y20252：2019（ISO 20252：2019）対応 市場・世論・社会調査及びインサイト・データ分析 — 用語及びサービス要求事項「規格解釈のガイドライン」，日本マーケティング・リサーチ協会・日本規格協会．
（*）関連機関，関連資料として以下がある．
日本マーケティング・リサーチ協会（JMRA） http://www.jmra-net.or.jp
大隅 昇，鳰真紀子，井田潤治，小野裕亮（2019）：「ウェブ調査の科学 — 調査計画から分析まで —」，朝倉書店．
（*）Tourangeau, R., Conrad, F.G., and Couper, M.P. (著) “The Science of Web Surveys”（2013年，Oxford University刊）の翻訳版．
以下のページから「リーフレット」「はしがき」などが閲覧できる．
◆ 新刊書籍刊行のお知らせ ◆
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2017

◆以下に掲載の情報はおおよそ次のルールで一覧としてあります。

  • 掲載の順序は、筆者名（第１筆者）の五十音順になっております。
  • Webページへのリンク先URLを掲載の資料は、そのWebページへのジャンプと閲覧が可能です。
  • Webページへのリンクは、編集時点に確認した情報です。アクティヴでない場合があること、ご了解ください。
  • pdfファイルのダウンロードが可能な資料もあります。
「社会調査ハンドブック」
林知己夫編

朝倉書店（2017）

新装版リーフレットほか：社会調査ハンドブック［新装版］-2017／リーフレット
初版リーフレット：　社会調査ハンドブック［2002版］
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2016

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  • 掲載の順序は、筆者名（第１筆者）の五十音順になっております。
  • Webページへのリンク先URLを掲載の資料は、そのWebページへのジャンプと閲覧が可能です。
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  • pdfファイルのダウンロードが可能な資料もあります。
放送メディア研究13 世論をめぐる困難
NHK放送文化研究所（編）

NHK出版（2016）

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2014

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  • 掲載の順序は、筆者名（第１筆者）の五十音順になっております。
  • Webページへのリンク先URLを掲載の資料は、そのWebページへのジャンプと閲覧が可能です。
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  • pdfファイルのダウンロードが可能な資料もあります。
社会調査事典 ウェブ調査
大隅昇,社会調査協会（編）

丸善出版（2014）

（*）2014年発行の「社会調査事典」内の１項目、ウェブ調査
社会調査事典
社会調査協会（編）

丸善出版（2014）

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2012

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  • 掲載の順序は、筆者名（第１筆者）の五十音順になっております。
  • Webページへのリンク先URLを掲載の資料は、そのWebページへのジャンプと閲覧が可能です。
  • Webページへのリンクは、編集時点に確認した情報です。アクティヴでない場合があること、ご了解ください。
  • pdfファイルのダウンロードが可能な資料もあります。
大脇錠一他(2012)．マーケテイングリサーチの品質に関する実証的研究，流通研究，愛知学院大学流通科学研究所所報，第18号，51-88．
http://kiyou.lib.agu.ac.jp/pdf/kiyou_06F/06__18F/06__18_51.pdf
日本マーケティング・リサーチ協会・公的統計基盤整備委員会（編）（2012）：「公的統計市場に関する年次レポート 2011」，2012年5月発行．
http://www.jmra-net.or.jp/pdf/document/notice/nenji120906.pdf
（*）標記の課題について，日本マーケティング・リサーチ協会（JMRA）に設けられた小委員会の活動報告の一部として「調査員実態調査」報告書がある．この中で「７. 調査員を続けている理由」の自由記述をWordMinerで分析した結果が報告されている（156ｐ〜161ｐ）．このことに限らず「公的統計情報の活用場面」を公的統計に関する調査業務事業者がどう捉えているかを「民間調査機関における公的統計に関する実 態調査」，「調査員の実態調査｣などを通じて検討した内容が報告されている．
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