関連リンク集
◎ 調査関連情報資源(関連学術誌,データベース,統計資料など)
世界価値観調査(the World Values Survey )
世界カルチュラルマップの例:https://www.worldvaluessurvey.org/photos/EV000190.JPG
以下にWVS Wave 7 (2017-2020)調査の例がある. https://www.worldvaluessurvey.org/WVSDocumentationWV7.jsp
日本における実施例(2019年):以下に調査情報が開示されている. https://www.worldvaluessurvey.org/WVSDocumentationWV7.jsp
(*)世界100ヵ国以上の国と地域で実施されている意識調査.調査は,ほぼ5年おきに実施される.調査項目は290におよび,調査内容は生活意識,労働意欲,ジェンダー意識,誌意識などさまざまである.各国で格差や分断が生じていること,環境問題への意識向上,ジェンダー問題への価値観の変化などが顕著にみられる.
(*)日本の調査は,電通綜研が企画,日本リサーチセンターが実査を行っている.調査方式は郵送調査.
(*)調査実施環境の差違や調査言語の違いがどう反映されているか,調査間の差違がかなりあるようにも見えるが,調査情報の記載が緩いのでよく分からない.
以下にWVS Wave 7 (2017-2020)調査の例がある. https://www.worldvaluessurvey.org/WVSDocumentationWV7.jsp
日本における実施例(2019年):以下に調査情報が開示されている. https://www.worldvaluessurvey.org/WVSDocumentationWV7.jsp
(*)世界100ヵ国以上の国と地域で実施されている意識調査.調査は,ほぼ5年おきに実施される.調査項目は290におよび,調査内容は生活意識,労働意欲,ジェンダー意識,誌意識などさまざまである.各国で格差や分断が生じていること,環境問題への意識向上,ジェンダー問題への価値観の変化などが顕著にみられる.
(*)日本の調査は,電通綜研が企画,日本リサーチセンターが実査を行っている.調査方式は郵送調査.
(*)調査実施環境の差違や調査言語の違いがどう反映されているか,調査間の差違がかなりあるようにも見えるが,調査情報の記載が緩いのでよく分からない.
JIS認証支援センター
(*)一般社団法人 日本マーケティング・リサーチ協会(JMRA)内に設置のセンター
https://www.jmra-iso.biz
https://www.jmra-iso.biz
一般社団法人 日本能率協会 審査登録センター[JIS Y20252関連]
Journal of Survey Statistics and Methodology
(*)上の学術誌の発刊がアナウンスされた。米国世論調査協会(AAPOR) と米国統計学会(ASA)がスポンサーになって発刊されるという.これの詳細については以下を参照されたい.
このジャーナルについて:http://www.oxfordjournals.org/our_journals/jssam/about.html
編集主幹:Joseph Sedransk and Roger Tourangeau
編集委員:http://www.oxfordjournals.org/our_journals/jssam/editorial_board.html
編集主幹:Joseph Sedransk and Roger Tourangeau
編集委員:http://www.oxfordjournals.org/our_journals/jssam/editorial_board.html
(*)編集陣をみると,調査方法論研究の実務,理論の先端研究に関与するメンバーがそろっている.刊行が楽しみである.
JOS(Journal of Official Statistics)
POQ (Public Opinion Quarterly)
Web Survey Methodology (University of Ljubljana, Faculty of Social Sciences)
(*)WebSM(Web Survey Methodology)とはリュブリャナ大学(University of Ljubljana, Faculty of Social Sciences)にある調査方法論関連情報の以下のオンライン・サイト.
http://www.websm.org/
http://www.websm.org/
(財)健康・体力づくり事業財団
質問紙法にもとづく社会調査データベース:SRDQ(大阪大学)
お断り:「大阪大学質問紙法にもとづく社会調査データベース」(SRDQ)のサイトは令和2年3月末(2021年)をもって運用が終了となりました.
社会生活基本調査(2006)
「調査環境の変化に対応した新たな調査法の研究」
「調査環境の変化に対応した新たな調査法の研究」(CD-ROM版)
「調査環境の変化に対応した新たな調査法の研究」(その1)
https://wordminer.org/wp-content/themes/wordminer/assets/data/sonsm/
「調査環境の変化に対応した新たな調査法の研究」(その2)
https://wordminer.org/wp-content/themes/wordminer/assets/data/sonsm_2000/
「調査環境の変化に対応した新たな調査法の研究」(その1)
https://wordminer.org/wp-content/themes/wordminer/assets/data/sonsm/
「調査環境の変化に対応した新たな調査法の研究」(その2)
https://wordminer.org/wp-content/themes/wordminer/assets/data/sonsm_2000/
(*)我々が継続的に行ってきた調査方式比較実験調査の結果を開示したサイト。とくにインターネット調査(ウェブ調査)と他の調査方式(郵送,面接他)との比較結果の集計情報が閲覧,利用できる。この種の実験調査の先行的研究成果の一つ。
林知己夫著作ライブラリー
(*)日本マーケティング・リサーチ協会(JMRA)に保管の,故林知己夫先生の著作類のデータベース化情報。資料の貸し出し,コピー(有料)をJMRAで提供可。
◎ 調査関連機関(欧米・国内の組織,機関,企業,大学,研究所など)
AAPOR(American Association for Public Opinion Research)
AMA(American Marketing Association)
ASA(American Statistical Association)
The Insights Association
CASRO(Council of American Survey Research Organizations)
MRA (Marketing Research Association)
CiNii NII情報ナビゲータ[サイニィ]
European Social Survey
GfK
KnowledgePanel
https://www.gfk.com/fileadmin/user_upload/dyna_content/US/documents/KnowledgePanel_-_A_Methodological_Overview.pdf
https://www.gfk.com/fileadmin/user_upload/dyna_content/US/documents/GfK_Panel_Book.pdf
https://join.knpanel.com/about.html
https://www.gfk.com/fileadmin/user_upload/dyna_content/US/documents/GfK_Panel_Book.pdf
https://join.knpanel.com/about.html
(*)GfKは,世界展開する大手の調査企業の1つ.Knowledge Networks Inc.はここに吸収された.Knowledge Networks Inc.が1994年に開発した確率的パネル“KnowledgePanel”もGfKの米国支社が運用するウェブ・パネルとなった.
NORC at the University of Chicago
Survey Research Center: SRC (University of Michigan)
U.S. Bureau of Labor Statistics
Web Survey Methodology (University of Ljubljana, Faculty of Social Sciences)
博報堂生活総合研究所(生活総研)
(財)統計情報研究開発センター(Sinfonica:シンフォニカ)
(財)日本世論調査協会(JAPOR)
(財)日本統計協会
(社)新情報センター
(社)日本マーケティング・リサーチ協会(JMRA)
(社)日本マーケティング協会(JMA)
ノルウェイ統計局
フィンランド統計局
総務省統計局
大学共同利用機関法人 国立情報学研究所(NII)
株式会社マクロミル(英文社名:Maromill, Inc.)
日本リサーチセンター(株)
◎ その他
日本健康教育学会
社会福祉法人 恩賜財団母子愛育会 日本子ども家庭総合研究所